休職延長の連絡が気が重いとき｜伝える3項目と準備
「休職を延長することになったけど、会社に連絡するのが気が重い…」休職中にそんな思いを抱えている方も多いのではないでしょうか？
主治医から「もう少し休みましょう」と言われてほっとした反面、上司や人事にどう伝えればいいのか…連絡しなければと思うほど、スマホを手に取るのがつらくなる方もいらっしゃると思います。
今日は厚生労働省の手引きと最新の研究をもとに、休職延長の連絡が気が重くなる理由と会社に伝えること、そして伝え方の準備を一緒に見ていけたらと思います。
休職延長の連絡が「約束を破る」ように感じてしまうことも
休職中の方と関わる中で「延長を伝えるのは、約束を守れなかったと報告するみたいでつらい」という声をよく聞きます。
最初の診断書に書かれた日付が、いつの間にか「その日までに治すという約束」のように感じられてしまうんですね。
診断書に書かれた期間は守るべき約束ではなく、その時点での「見込み」です。
ただそう分かっていても、連絡の気の重さはすぐには軽くならないと思いますので、まずはその重さがどこから来ているのかを分けて見ておきましょう。
休職延長の連絡が気が重くなる3つの原因
1. 「また延びるのか」と思われそうで怖い
「自分が休んでいる間、職場の誰かが仕事を引き受けてくれている…」そう思うと、延長を伝えることで、さらに負担をかけてしまうのでは…と心配になりますよね。
「電話やメールの向こうで、ため息をつかれるのではないか…」
そんな想像がふくらみ、実際の連絡よりもずっと怖いものになってしまう方も多いと思います。
2. 何をどこまで説明すればいいのか分からない
延長の理由をきちんと説明しなければ、と思うほど、何から話せばいいのか分からなくなることがあります。
病状のことをどこまで話すべきなのか…その線引きが見えないまま連絡するのは、不安が大きいのではないでしょうか？
3. 次の見通しが自分でもまだ立たない
「いつ頃戻れそう？」と聞かれたら、なんと答えればいいのか…自分でもまだ分からないことを聞かれるのは、とても答えにくいものです。
見通しが言えない自分を責めてしまい、連絡そのものを後回しにしてしまう方もいるかもしれません。
ただ見通しが立たないのは怠けているからではなく、療養の途中ではよくあることなのだと思います。
休職延長の連絡で会社に伝えることと連絡の本当の意味
厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、休業が始まるときの診断書に、必要な療養期間の「見込み」を書いてもらうことが望ましいとされています。
休職の延長は療養に必要な期間の見込みを主治医と一緒に見直していくことなんですね。そのうえで会社での延長の手続きは、会社の決まりに沿って進めていく形になります。
また手引きでは、休業中の連絡について、例えば次のようなことが示されています。
休業中も、本人が安心して療養できるよう会社から情報を伝えたり、相談できる場を設けたりすることが大切であること
連絡のタイミングは、診断書や傷病手当金の申請書を出すときに合わせると、本人の負担が軽くなることがあること
休業できる最長の期間などは、あらかじめ就業規則などで決めて伝えておくことが望ましいこと
つまり休職中の連絡は、謝るためのものではなく、安心して休み続けるための手続きの一つとして考えられているのだと思います。
そして、職場の側も「どう連絡すればいいのか」に迷っていることを示した研究があります。
2025年、International Journal of Qualitative Studies on Health and Well-beingという健康と生活の質に関する専門誌に、デンマークの研究チームによる研究が掲載されました。
公的機関の4つの職場で働く管理職19人にインタビューを行い、病気休業への対応の手順をそろえる取り組みなどを、管理職がどう受け止めているのかを分析したものです。
そして研究の結果は、次のようなものでした。
病気休業中の対応の手順がそろっていることは意味があり、休業中に上司と本人それぞれが何をするのか、見通しを持ちやすくしていたこと
一方で管理職は、その手順を一人ひとりの事情に合わせて柔軟に変えたいと考えていたこと
休業への対応に必要な力が足りないと感じ、自分自身の健康も見落とされがちだと話していたこと
ただこの研究は管理職19人へのインタビューで、休業している本人の声や、復職がうまくいったかどうかを確かめたものではなく、海外の病気休業全般を対象にした研究なので、日本のメンタル不調による休職にそのまま当てはまるとは限りません。
ここで注目したいのは、管理職の側から「連絡や対応の形が決まっていると上司と本人それぞれの役割が分かりやすくなる」という声が聞かれていた点です。
休業への対応に迷いや難しさを感じている管理職もいる…連絡の場面で戸惑うのは、あなた一人だけではないのかもしれません。
（休職中の上司との連絡全般については【休職中、上司に何を連絡すればいい？｜うまく伝えられない人のための「三人で並べる」対話のつくり方】の記事でもまとめています）
会社への連絡で何をどう伝えるかの整理は、作業療法士と一緒に進めることもできます。一人で考えるのがしんどいときは、頼ってみてください。Mental Manageのサービスについてはこちら
休職延長を伝える前にできる3つのこと
1. 伝えることを3つに絞っておく
延長の連絡で伝えることは多くなくても大丈夫です。まずは次の3つに絞っておきましょう。
主治医から休職の延長が必要と言われたこと
延長する期間と、診断書を出す予定
次にいつ頃連絡するか
病状の詳しい説明は、話せる範囲で十分。迷ったときは「主治医からは、もう少し療養が必要と言われています」と、医師の言葉を借りて伝えるのも一つです。
メールで伝えるなら、例えば「主治医から○月○日まで療養が必要との説明を受けました。診断書は○日に提出する予定です。次は○日頃に状況をご連絡します」…このくらいの短さで十分です。
期間がまだはっきりしないときは「次の受診で期間が分かり次第、改めてご連絡します」と添えておきましょう。
2. 書類を出すタイミングに連絡を合わせる
手引きにもあったように、診断書や傷病手当金の申請書を出すタイミングに連絡を合わせると、負担が軽くなることがあります。
会社から連絡や書類の期限を言われている場合は、その期限に間に合う形で合わせていくのがよさそうです。
「書類を送るついでに一言添える」くらいの形にしておくと、連絡のハードルが少し下がるかもしれません。
電話がつらいときは、メールで伝えてよいかを先に確認しておくのもいいですね。自分にとって負担の少ない連絡の仕方を、一つ決めておくだけでも違ってくると思います。
3. 休める期間の決まりを確かめておく
延長が続くと「いつまで休めるんだろう」という不安が出てくることもあります。会社の就業規則で休職できる期間がどう決まっているのか、一度人事に確かめておくのはいかがでしょうか。
傷病手当金などお金のことは、会社の担当の方や加入している健康保険に確認しておくと安心です。
先が見えないことの不安は、分かることを一つずつ確かめていくことで、少しずつ小さくなっていくと思います。
（休職が長くなることへの不安は【休んだ期間の長さは取り返せない？｜2つの研究が見つけた、その不利を和らげていたもの】の記事も参考にしてみてください）
まとめ｜休職延長の連絡は「安心して休み続けるための手続き」
ここまでの内容を、もう一度並べてみます。
診断書に書かれた期間は約束ではなく、その時点での見込みであること
休職中の連絡は、安心して療養を続けるための手続きの一つとして考えられていること
連絡や対応の形が決まっていると、上司と本人それぞれの役割が分かりやすくなるという管理職の声があること
一方で、休職中の連絡の決まりや休める期間は会社によって違うため、分からないことは人事や産業医、主治医に確認しておくことが大切です。
それでも「連絡するのが気が重い」と感じる理由は人それぞれで、そう感じる自分を責めなくて大丈夫です。
延長が必要だと判断されたことは、回復のために時間を使ってよいという一つの答えなのだと思っています。
よければ参考にしてみてくださいね。
参考文献
厚生労働省・独立行政法人労働者健康安全機構. 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き（改訂版）. https://www.mhlw.go.jp/content/000561013.pdf
Rasmussen, L., Nielsen, M. B. D., Garde, A. H., & Kristiansen, J. (2025). Line manager perspectives on workplace-based efforts to reduce sickness absence: a qualitative study. International Journal of Qualitative Studies on Health and Well-being, 20(1), 2510560. https://doi.org/10.1080/17482631.2025.2510560